企業がYouTubeを運営し、収益化するにはどんな方法があるのでしょうか。
自社製品やサービスを効果的に宣伝できれば、売り上げにつなげられるのはもちろん、広告収入も得られるYouTube運営。
ここでは企業にとって大きなメリットを享受できるYouTubeチャンネル運営のコツを、「収益」というポイントに注目して解説していきます。
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企業がYouTubeで収益化する時代
トップYouTuberが億単位の報酬を稼ぐことは広く知られています。
YouTubeで発信者として影響力を持てば、多くのお金を生み出せる。
それを如実に示す事実といえるでしょう。
もちろんその対象は個人に留まりません。企業が活用することで、同等以上の利益を生み出すことも可能です。
2020年は、いよいよ企業のYouTube参入が本格化するともいわれています。その背景にはなにがあるのでしょうか。
YouTubeの広告収入はいつから始まった？
YouTubeの広告収入が開始されたのは、GoogleがYouTubeを買収した2006年10月からです。
ただし、当時の広告収入がもらえる対象は、商用目的で運用する一部のYouTubeチャンネルのみでした。
2007年には再生中に流れるIn Video広告の提供が開始され、2008年には再生前に流れるプレロール広告の提供が開始されています。
一般ユーザーの広告収入が始まったのは、2012年からです。
GoogleがYouTubeを買収してから一般ユーザーの広告収入が開始するまで、約6年かかっています。
現在では多言語化され、国境を超えて情報を動画として誰でも配信できるようになりました。
企業がYouTubeへ参入する3つの背景
企業がYouTubeへ参入する３つの背景
2020年が企業のYouTube参入元年といわれる理由は３つあります。
YouTubeのレギュレーション厳格化、芸能人のYouTube本格参入、そして５Gです。
2005年２月に創業されたYouTubeは当初、何でもありの動画投稿サイトのイメージ拭えませんでした。それからわずか20か月後の2006年10月にGoogleに買収されると、やんちゃなイメージのYouTubeは徐々にメガ企業のもとでコンプライアンスを強化。
動画共有サイトとして基盤が整備されていきます。
当初から懸念されていた法律面での不備を中心に環境整備が進み、著作権問題にも対応。
ネガティブ過ぎる投稿なども厳罰対象となりました。不健全に視聴回数を伸ばす行為も厳しくチェックされ、品質面のハードルはグッと上がりました。
Googleの理念が、「ユーザーに有益な情報を提供すること」ですから、問題を抱えるサイトやクリエイターのフィルタリングは当然の流れといえるでしょう。
2018年2月には広告掲載が可能となる基準が、「登録者1000人、過去12か月の視聴時間4000時間」となり、YouTubeは大きな転機を迎えます。
なぜならこの基準をクリアするには、よほど面白いか有益な情報を提供し続ける必要があるからです。ましてやそれまで横行していた著作権を無視した投稿には厳罰が下される。そうした状況下ではなおさらです。
見計らったかのようにその頃から芸人YouTuberが増殖し始めます。この流れは決して偶然ではないでしょう。
知名度がある、トーク力に優れる。あるいは本当に質の高い情報を提供できる。そんな資質でなければ稼ぎづらい――。
特にこの5年でYouTubeはとりわけ質の側面で大きな変化を遂げたのです。
その結果、YouTubeの勢力図に地殻変動が起こります。これまで埋まっていた指定席にポッカリと席が空いたのです。その場所こそが、企業が狙うべきポジションです。
商材やサービスを展開し、専門性をもち、リソースも豊富にある。個人YouTuberでは難しい条件をクリアする資質を備える企業にとって、動画コンテンツを無料配信できるYouTubeはそのポテンシャルを発揮する絶好のプラットフォームなのです。
そうした中で、次世代通信・５Gがついにスタート。その追い風に乗る様に2020年、一気に企業のYouTube参入が加速しました。
５Gがスタンダードになれば、ネット上の情報はその７割が動画になるともいわれています。
企業にとってもこれまでのWeb戦略をYouTubeにシフトしなければいけない危機感もあるのです。
ましてや、低コストで自社サービスや製品を動画で広報・宣伝ができる。
さらに広告収入まで得られる――YouTubeは企業にとって一挙両得。もうこれ以上、参入を遅らせてはいられないのです。
YouTubeで収益化する方法４パターン
企業がYouTubeに参入することで得られる“果実”はなんでしょうか。
それは無料で動画プロモーションを行い、製品販売につなげ、収益を上げることです。
方程式で表すなら、<集客×販売=収益化>となります。
YouTubeで収益化する方法４パターン
大事なことはまずは集客ありきということです。販売につなげるにつなげるのはその後。
この優先順位は忘れないようにしましょう。
YouTubeの視聴者はあくまでも気軽に知りたい情報を入手することです。
YouTubeで「売らんかな」の情報を発信することは場違いなのです。
１：自社製品・サービスの動画で集客→見込み客を獲得
企業がYouTubeで収益化を目指すもっともストレートなパターンです。
この場合、いかに製品やサービスの魅力を動画内に落とし込めるかが成功の成否を握ります。
ただし、成功するためには、宣伝色を前面に出すのはご法度。テレビCMの感覚で動画作成すると失敗へ一直線です。
ではどうやって、見込み客にリーチするのか。対象ユーザーに対し、有益な情報を提供する。もう少し踏み込んでいえば、課題解決につながる情報を提供することです。例えば、合鍵をつくるサービスを提供しているなら、「カギをなくした時に最もスピーディに複製する3つの方法」「カギをなくさないための5つのルール」などの動画をアップロードし、カギをなくした人を困難から救ってあげるのです。
ここで一つの疑念がわくかもしれません。「その内容で見た人はカギ複製サービスを利用するだろうか…」。その通りです。動画を見て解決策知っても思った通りの行動をしてくれる保証はどこにもありません。しかし、こうしたコンテンツをコンスタントにアップロードし続けていれば、運営しているチャンネルに興味を持ってもらえる可能性は大きく高まります。YouTubeではこれを徹底することが、結局は収益化への最短ルートなのです。
２：自社制作の動画広告をYouTubeに出向し集客⇒販売につなげる
広告用に動画を作成し、コンテンツとしてYouTubeに出稿して集客するパターンです。
この場合はターゲットや出稿目的を明確にすることが重要になります。見た人に購入や利用を促したいのか、集客につなげたいのか…。
それによって動画の内容が変わってくるからです。
もしも購入しほしいのなら、製品・サービスの説明をしてもいいでしょう。
集客につなげたいのなら、場合によっては1のような内容でも有効といえます。広告用といっても宣伝色を強めてはいけません。あくまでも目的はターゲットに興味を持ってもらい、最後まで見てもらうことです。
YouTube広告ではターゲットをかなり絞り込めるので、説明動画なら対象視聴者に合わせたより具体的なものにすれば効果は高まるハズです。
また、出稿場所が関連動画枠なら、ユーザーのニーズにマッチさせることが重要になります。
情報として得るものがなく、宣伝色が強いと次はないほど嫌悪される可能性もあります。
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３：企業チャンネルの登録者数を増やし、広告収益で稼ぐ
企業版YouTuberといえる稼ぎ方です。登録者数を増やし、多くのアクセスによって広告収益を積み上げます。
企業には本業があるワケですから、このパターンで収益を上げるなら、しっかりと事業戦略を立てて取り組まないと、収益面でも企業価値の面でも損失を負いかねません。
このパターンで稼ぐためにはまず、YouTubeの広告掲載基準をクリアする必要があります。
「登録者1000人、過去12か月の視聴時間4000時間」です。膨大な数のYouTuberがしのぎを削っている激戦区ですから、この数字をクリアするのは簡単ではありません。
だからこそ、これで収益化できれば大きな成功体験となり、事業展開にも多くのプラスがもたらされます。
４：企業チャンネルの登録者を増やし、見込み客獲得+広告収益でも稼ぐ
１+３のパターンです。影響力のあるトップYouTuberの稼ぎ方にも通じる理想的な収益化のカタチといえます。
このパターンを実現するためには自社のチャンネルがどれだけの市場規模なのかをしっかりと把握しておく必要があります。
なぜならニッチ市場なら収益化は早く出来てもユーザーが少なく、登録者数を増やすのは難しいからです。
市場規模が小さくても登録者を増やす方法はありますが、視聴数を増やすためのコンテンツ企画の難易度は上がります。
よほどシナリオを練り込まないと注目されないからです。とはいえ、このパターンは企業が最終的に目指すべき収益化のカタチであり、常に念頭に入れておくべきです。
チャンネル登録者数を増やすには、YouTubeSEOが最適化が必要です。
YouTubeSEO対策のより実践的なノウハウは以下の資料で解説しています。株式会社TUUUBEの実証済みデータを元にYouTubeSEOを改善してみてください。
YoTubeで企業が得る広告収入ってどれくらい？
YouTubeで得れる広告収入ってどれくらい？
100万人規模で登録者を抱えるトップYouTuberは、億単位の年収を稼ぐといわれています。
広告には企業案件といわれるものや動画に差し込むタイプのものがありますが、影響力のあるYouTubeにはそうした広告の依頼も多く、しかも高単価。稼げる桁も違ってくるのです。
一般的にはチャンネル登録者数×10円が月間の広告収入の目安といわれています。
例えば登録者が1万人なら1本当たりの広告収入は10万円です。これが月に10本あれば、月収100万円になるワケです。
視聴回数をベースした試算では、×0.3～0.5円/月ともいわれています。ただし、広告単価は動画の内容やターゲットによって変動するので、あくまでも目安です。
ちなみにYouTubeに広告を掲載できるYouTubeパートナープログラムへの参加条件のひとつ登録者1000人以上をクリアしているYouTuberは現在1万5000人といわれています。
意外に少ない印象ではないでしょうか。裏を返せば、広告による収益化の道はそれだけ険しいということです。
YouTubeの広告収入の単価はどれくらい？
YouTubeの広告収入の単価は、1再生あたり約0.05円〜0.7円と言われています。
1万回再生すると、約500円〜7,000円ととても幅広いです。
また平均すると1再生あたり約0.1円であることが多いと言われており、1万回再生すると1,000円、10万回再生すると1万円、100万回再生すると10万円という計算となります。
毎日動画が100万回以上再生されるほどの人気YouTuberの場合、平均でも10万円×30日間＝300万円以上の月収が得られると考えられます。
YouTubeの収益単価の高いジャンルとは
先ほど、広告収入の単価は1再生あたり0.05円〜0.7円とお伝えしましたが、なぜ単価の幅が広いのでしょうか。
それは、配信しているジャンルによって異なるからです。
高単価と言われているYouTubeのジャンルは、以下の通りです。
・金融系ジャンル（株・不動産・投資など）
・美容系ジャンル（スキンケア・コスメなど）
・ヘルス系ジャンル（ダイエット・健康など）
・ビジネス系ジャンル（転職・起業・営業など）
しかし単価が高いからといって、自社商品やサービスに該当しない場合はYouTube運用の継続を苦痛と感じるでしょう。
自社商品やサービスのジャンルの収入単価が低くても、再生回数を伸ばせばその分広告収入を増やすことができます。
年齢層が高めのジャンルは収益単価も高い傾向がある
上記で紹介した高単価ジャンルの他に、年齢層が高めのジャンルも収益単価が高い傾向にあります。
年齢層が高い＝お金を持っている大人を指し、商品やサービスを購入・利用してくれる可能性が高いでしょう。
そのため年齢層が高いジャンルでは、1つの動画につき表示される広告数が多く、結果的に1再生あたりの広告収入が高くなりやすいと言われています。
一方で子供向けジャンルは、アメリカ国内でYouTubeが子供のオンラインプライバシーの適切な管理をすべきだと指摘された件がきっかけで、1つの動画につき流れる広告数が少なく収益単価が低い傾向にあります。
YouTubeの広告収入を受ける条件とは？
2012年から一般ユーザーでも広告収入が得られるようになりましたが、条件を満たさなくてはいけません。
YouTubeの収益化に必要となる条件は、以下の6つです。
・公開動画の総再生時間が直近の12か月間で4,000時間以上
・チャンネル登録者数が1,000人以上
・全てのYouTubeの収益化ポリシーを遵守している
・チャンネルに有効なコミュニティガイドラインの違反警告がない。
・所在国でパートナープログラムが認められている
・リンクされているAdSense アカウントを所有
総再生回数とチャンネル登録者数を増やすだけではなく、YouTubeのポリシーやガイドラインに反していないのかが審査されます。
審査される主な項目は、YouTubeチャンネルの主なテーマ・再生回数の多い動画・最新の動画・総再生時間の多くを占める部分・動画のタイトルやサムネイル、説明などです。
またパートナープログラムが認められている国なのかはこちらから確認でき、日本も含まれています。
Google AdSenseのアカウントを持っていない場合は、こちらから作成する必要があります。
企業がYouTubeで収益化する為の9つのコツ
企業がYouTubeで収益化する為にはいくつかのポイントが必要になります。
IT化の波の時のWebマーケティングがそうであったように、YouTubeチャンネルもただ単に立ち上げただけでは成果は上がってきません。
ここからは業がYouTubeで収益化する為の9つのコツをご紹介していきます。
企業がYouTubeで収益化する為の5つのコツ
・タイトル/サムネイルへの拘り
企業がYouTubeで収益化を目指す際に、「視聴回数」「チャンネル登録者数」を増やしていくことは絶対に避けられないポイントです。
自社ページや購入への誘導はもちろん、広告掲載で収益化を狙う企業も視聴回数やチャンネル登録者数が増えない限りは余程の特化性を見せない限り難しい状況になります。
タイトル/サムネイルへの拘り
タイトルとサムネイルはYouTube上で「視聴回数」「チャンネル登録者数」に最も影響を与える要素と言えます。
・タイトルをキーワードに盛り込む
・クリック率の高くなるサムネイルを検証する
という基本的なポイントはもちろん、チャンネル成長に関わる要素としてしっかりと深掘りしていくことが必要です。
チャンネル登録者数を増やす方法は下記記事にて詳しく説明していますのでぜひ参考にしてみて下さいね。
・概要欄で関連動画や自社サイトへの誘導
企業がYouTubeで収益化を考える際に、動画の内容にだけ注目してしまうケースはよくありますが、これは損をしている典型的なパターンです。
YouTube上ではタイトル直下にある動画説明欄(概要欄)から次のアクションを起こすユーザーが多いと言われています。
動画内容と同じように、動画説明欄(概要欄)での視聴者の動きや導線を意識してチャンネル設計を行ってみてください。
・更新頻度を意識した動画制作を行う
企業がYouTubeで収益化を達成する為には一定の更新頻度で動画を投稿する体力がなければなりません。
YouTubeの収益化や宣伝効果をしっかりと享受したいのであれば、1本の動画に時間や予算をかけて完成度を上げるよりも、コストを削減して定期的に複数の動画を配信していくという手法が効率的です。
有名YouTuberや有名企業でも、iPhoneでの撮影/編集でチャンネルを完結させるなど、なるべく時間や人員、お金を掛けない形で運用できる体制を整えましょう。
・宣伝でなく有益な情報提供に徹する
YouTubeで収益をあげるためには多くの視聴者に見てもらうことが最低条件であることはいうまでもありません。
そこで重要になるのがYouTube視聴者の行動特性の把握です。
YouTubeを訪れるユーザーは、なんらかの目的を持っています。
従って、そのニーズに合致した情報を提供できれば視聴時間も自ずと伸びます。購買につながる可能性も高まります。逆に情報に満足しなければすぐに離脱してしまいます。
あくまでもユーザーファースト。
企業としての専門性を活かし、ユーザーの困っていることや課題に応える動画を作成し、解決してあげるのです。
まずは1本の動画に対する満足だけかもしれませんが、この積み重ねは確実にあなたのチャンネルそのもののファンへの道へつながっていきます。そうなれば収益化はほぼ成功したようなものです。
・導線をち密に設計する
１の精度を高めるのに重要なのがこの施策です。
例えば、動画の最後に「製品についての詳細は概要欄に貼っておきます」と動画内で告知しておき、製品ページへ誘因するのもひとつです。関連するほかの動画へのリンクを貼っておくのも有効でしょう。
YouTube活用はWeb戦略の一環です。これまでに企業HPも運営しているなら、そこへのリンクも貼っておけば、ユーザーはあなたの会社への理解を深めるでしょう。
有益な情報を提供してくれる企業をさらに深く知ることでユーザーのエンゲージメントも高まり、製品やサービスへの興味や信頼度は強固になり、熱心なユーザーとなる確率も高まります。
・ニーズを綿密に調査し対象をブラさない
ニーズを綿密に調査し対象をブラさない
目的をもって訪問してくるユーザーが何を求めているのか。それを事前に知っておくことで見た人の満足度をより高めることが可能になります。そのために有効なのは次の3つの施策です。
ひとつは検索窓入力時に出てくるサジェストワードによる検索ニーズの調査。
もうひとつはキーワードアドバイスツール活用による関連語の洗い出し。
3つ目は競合の動画チェックです。
これらを行うことで、作成する動画の方向性がユーザーニーズからズレることを回避できます。
その上で、ユーザーが求めていることをさらに一歩踏み込んで類推し、シナリオに落とし込む。そうすれば最後まで視聴してもらえる確率は高まるでしょう。さらに高評価してもらえる可能性もアップします。
・サブチャンネルで大胆な攻めも
自社のリソースに固執しているだけでは集客が限定的になる。企業の事業内容によってはそうした課題もあるかもしれません。
その場合は、複数チャンネルを運営できるYouTubeの機能を活用し、サブチャンネルを開設。
切り口を変えたテーマを発信することで、興味本位のユーザーを見込み客に転換する策もありです。
この場合は、社員の趣味や特技を生かすなど個性や独自の専門性を活かすことが成功へのポイントとなります。
企業の公式チャンネルでは難しいことでも思い切ってチャレンジし、視聴層の幅を広げましょう。
ただし、サブチャンネルといってもあくまで企業チャンネルの一環ですから、羽目をハズことはもちろんご法度です。
こんな社員もいると興味を持ってもらい、結果的にファンになってもらう。そこがゴールですから会社の看板を背負っていることを忘れては、本末転倒です。
・コミュニティを大切にする
YouTubeを活用して企業が収益を上げる。それはあくまでも集客をして、そこから販売につなげるという流れによるものです。
動画を見てもらい即販売につなげるというのは、YouTubeの使い方として間違っています。
もちろんそれが可能なタイプの商材もあるでしょう。
しかし、大事なことは、一人でも多くのファンを獲得する。それが企業のYouTube活用の正しいスタンスです。
そのために重要なるのが何度も言うように有益な情報を提供すること。
そしてその情報に対し高評価をしてもらう。その結果としてチャンネル登録してもらう。
言い換えれば、動画を介して未来の顧客とコミュニケーションをする。そうした姿勢でYouTube運営に取り組むことが最も重要になります。
・他SNSとの連携強化
YouTube以外のSNSやオウンドメディア、メールマガジンと連携させることで企業YouTubeチャンネルの収益化の可能性はグンと高まります。
YouTubeチャンネル運営初期は余程注目を集めるコンテンツを投稿しない限り、アルゴリズムへの順応にも時間がかかり少ない再生回数での運用が続きます。
そのような時期にこれまで培った他SNSやオウンドメディア、メールマガジンやDMから集客を行うことで、初期の企業YouTubeチャンネル収益化へのエンジンとなります。
YouTubeチャンネルでの収益化を考える際に、単体での利益計算を行うのでなく、既に社内に存在するビジネスとの親和性を検討してみることも大切です。
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YouTubeの広告収入の計算方法
企業がYouTubeを運用する上で、広告収入を得ることを目的としているところもあるのではないでしょうか。
その場合、自社チャンネルで得られる収益単価を計算しておくと、これからどれくらいの本数を投稿すべきなのかをより明確にすることができるでしょう。
ここでは、広告収入の計算方法を紹介します。
チャンネル収益から1再生の収益単価を出す
広告の収益単価は、広告収入÷再生回数で求められます。
YouTubeの再生回数はYouTube Studioから、YouTubeチャンネルで得られる広告収益はGoogle AdSenseにアクセスすると、詳しい数値が確認できます。
また広告収益の目標額÷1再生あたりの収益単価で、目標額を達成できるであろう再生回数の計算が可能です。
ただし収益単価は、再生回数や収益の変動とともに変わるものなので参考程度にしましょう。
広告収入を計算するサイトもおすすめ
ブラウザで検索すると、数々の広告収入を計算できるサイトがあります。
特にネットの便利屋さんというサイトは、さまざまな項目を計算できる便利なサイトです。
広告収入・広告収入の単価・スーパーチャット・メンバーシップ・収入の合計や年収を計算して求められます。
アカウントを作成する必要はなく、各項目の数値を入力するだけで計算できるのでおすすめです。
YouTubeの広告収入が激減することはある？対策まとめ
株式会社TUUUBEではYouTubeチャンネルの運営代行を支援
企業YouTubeチャンネルで収益化を行いたいと考えている方の中には、なかなかチャンネル運営や成長がうまくいかずに悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
YouTubeチャンネルを限られたリソースと経験の少ないメンバーで成功させることは非常に難しいのが現実です。
YouTubeチャンネルを有効活用する為に、YouTubeに関するプロをパートナーとして迎えることは大変有効な手段です。
本メディア「LaboTube」を運営する株式会社TUUUBEもYouTube運営代行やコンサルティング、動画制作代行を行うYouTube領域のスペシャリスト企業です。
ジャンルを問わない企業のYouTubeチャンネル運営の支援事業はもちろん、国内最大規模のYouTube情報メディア「LogTube」の運営を行うなど、創業以来YouTubeにまつわる事業を最先端で行っているため、YouTubeに関するノウハウや経験値は国内でも随一となります。
YouTubeチャンネルの開設を考えている企業様は、まずはお気軽にTUUUBEにご相談下さい。
企業のYouTube運営では広告収益だけでなく間接的な宣伝効果も
企業がYouTubeを運営することで得られる効果は図り知れません。あなたの企業チャンネルの動画が、見た人の役に立ち高評価をたくさんもらう。
そうすれば、企業自体の評判は高まります。さらにその認知度も高まっていきます。
動画の投稿数が増え、その回数も増えていけば、ユーザーはますますあなたの会社の製品やサービスに対しても興味を持つでしょう。
「有益な動画をコンスタントに提供する頼りになるチャンネルだ」。そう思ってもらえるようになればチャンネル登録はほぼ間違いありません。
チャンネルの登録者が増えればYouTubeの評価も上がり、アルゴリズムによって見てもらえる場所への掲出率がアップします。
そうなれば今度は、広告収益も得られるようになります。あくまで副産物ですが、YouTube運営は軌道に乗るほど事業にとってプラスになる要素が増えていくのです。
出稿側として広告費を比較してもテレビの１０分の１程度といわれ、しかも自社サイトへの誘導率や購買率は数倍高いYouTube。
おまけに自らがプレイヤーにもなれ、広告収益まで得られる。
企業にとって、YouTubeを活用することは、何をするにも理にかなっているのです。
