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  • 2020.05.10

企業YouTubeチャンネル活用マニュアル!企業YouTubeチャンネルのメリットや成功ポイントを解説


YouTubeを利用する企業が急速に増加しています。
YouTubeへ広告を掲載するのではなく、企業自らがWeb戦略の一環として活用し、大きな成果を出し始めているのです。

衰退寸前の事業をV字回復させる成功事例も珍しくありません。
もはやそのパワーは、いわゆるWeb戦略の域を超えているといっていいかもしれません。
YouTubeはなぜ、企業にこれほどメリットをもたらすことができるのでしょうか。

この記事ではマーケティングの観点から、企業がこぞってYouTube運営に乗り出し始めた要因を探っていきます。

業YouTubeチャンネルのメリットや成功ポイント、活用戦略が知りたいという方はぜひこの記事を参考にしてみて下さい。

YouTubeを活用する企業が増えた6つの理由

YouTubeを活用する企業が増えた6つの理由

YouTubeを活用する企業が増えた6つの理由

1:テレビの衰退

大きな背景としてテレビの衰退を上げないわけにはいかないでしょう。
企業にとって、これまで自社のPRといえばマスメディア活用するのが消費者へ向けた主要なアプローチでした。

中でもテレビは最も影響力を持つマス媒体として君臨し、企業は大枚をはたいてでもその広告枠を押さえようとしたものです。

ところが、ネットメディアの台頭で若者のメディア離れが加速すると、その効果は減退。取って代わる様に視聴時間を奪ったのがYouTubeです。
いまやそのパワーはテレビと同等かそれ以上。
ましてや、YouTubeはそこに広告を出稿するだけでなく、企業自らが作成した動画を配信し、顧客にアピールできるのです。YouTubeはある意味で、企業が長年待ち望んでいた環境を創り出してくれたといえるでしょう。

2:多様な層にリーチできる

YouTubeの主な視聴層は若者といわれています。実際、10代男女の9割以上がYouTubeを活用しているというデータもあります。

では、それ以降の層はどうなのでしょうか。
2018年7月のデータですが、総務省情報通信政策研究所が発表した『平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査』によると、10代93.5%、20代94%、30代87.4%、40代80.4%、50代64%、60代32.2%となっています。

実はどの世代でも隔てなく活用され、50代でも6割以上がYouTubeを活用しているのです。
この事実は、企業にとってYouTubeがいかにWeb戦略において重要かを示すのに十分といえるでしょう。

3:効果測定

かつてのテレビはマスへのリーチでは圧倒的な存在感を誇っていました。一方で、その効果測定が難しいというのが企業にとっては大きなジレンマでした。
ところがYouTubeは標準で装備されている解析ツールによって、視聴時間・離脱ポイント・流入キーワード・視聴者層などユーザーの動向を正確に把握できるのです。
テキストベースのWeb戦略では当たり前の効果測定が可能なYouTubeは、企業のマーケティング活動においてあらゆる要素を兼ね備えた最強のツール、そういっても過言ではないのです。

どの内容がどんな層に刺さり、どのシーンで離脱し、逆に多く見られたのか…。そうしたことを詳細に分析できることで、使いようによっては商品やサービスの販促はもちろん、開発にもフィードバックできるのです。

4:直接訴求

企業が自ら動画を作成し配信するメリットは想像以上に大きなものがあります。
YouTubeはそれが可能なのです。映像による訴求は、テキストでは伝えきれない部分も併せてコンテンツ化できることが最大のメリットといえます。
例えば、社長がカメラの前でビジョンを語るとします。
それだけでテキストとは全く異なるイメージで視聴者にメッセージを伝えることができるのです。
もちろん、そのためには緻密なシナリオも不可欠ですが、社長が個性に溢れているなら自然体でも訴求力のある映像に仕上がるハズです。

専門知識が豊富な社員が商品やサービスについて紹介する動画でも会社の雰囲気も含めた訴求となり、大きな効果を得られるでしょう。
映像制作は簡単ではありませんが、企業にとってYouTubeは自社をアピールするのに最強・最適なツールなのです。

5:Web戦略を最大化できる

まだYouTubeを活用していない企業でも、多くはWebによるマーケティングは行っていると思います。YouTubeはカテゴリーとしては動画SNSといわれ、Web戦略との親和性が非常に高いツールなのです。

Webサイト内に動画を埋め込む企業も増えていますがそれに加え、企業自らがYouTubeで動画配信に乗り出せば、そこを拠点にツイッターやフェイスブック、インスタグラムなどのSNSと連動させることで拡散効果が相乗的にアップします。
企業はYouTubeを活用することで、自社による集客施策を強化でき、Web戦略を最大化できるのです。

6:5Gによる動画の標準化

ついにスタートした第五世代移動通信システム、5G。<高速大容量・低遅延・多数同時接続>を特徴とする次世代通信システムは、ネット動画の普及を加速させるといわれています。
4Gのいまでさえ、スマホでの動画視聴がこれだけ普及しているのです。
その数倍高速で大容量の5Gではより高画質の動画を視聴できるようになり、同時接続による新しい動画の楽しみ方も登場してくるでしょう。
5Gの普及でネット動画の唯一といえる欠点も解消され、YouTubeが情報流通のスタンダードになる日はすぐそこまで迫っています。
2019年あたりから急速に企業のYouTube活用が増えたのはそうしたことをにらんでのものだったのです。だからこそ、まだ未着手の企業は、いますぐにでもYouTubeをWeb戦略の軸にシフトすべきなのです。

企業がYouTubeを活用できる・しやすい領域

企業がYouTubeを活用すべき理由は分かったと思います。
では実際、どのようにして企業がYouTubeをWeb戦略に取り入れていけばいいのでしょうか。

ここでは企業がYouTubeを活用できる・しやすい領域をパターン別にみていきます。

企業がYouTubeを活用できる・しやすい領域

企業がYouTubeを活用できる・しやすい領域

1:ブランディング

すでに企業HPを運営している企業でもブランディングを軸にしているパターンが多いのではないでしょうか。
YouTubeを活用することでその効果は飛躍的に高まります。

なぜなら伝達における9割以上が言語に以外によるものといわれているからです。

身振り・手振り、表情、声の強弱など動画を通じ、社長や社員が映像を通じメッセージを発するだけで、テキストベースの情報発信の数倍もの伝達力があるのです。
対外的に企業の姿を知ってもらうのにこれ以上の方法はないでしょう。

ショートムービー

中でも企業のYouTubeチャンネル活用事例で目立つのが「ストーリー性のあるショートムービー」のバズです。
動画はストーリーやブランドを体現するコンテンツとして訴求力が非常に高く、ブランディングでの活用の中でもショートムービーの効果はかなり高いと言われています。

現場の声系コンテンツ

企業がYouTubeを活用するパターンとして、「現場の声」というコンテンツも非常に有効です。
特に直接お客様と触れ合うことの無い業態であったり、職業として憧れられることが多い領域やブランドとして「堅い」と思われている企業でも現場の声のコンテンツを作成することで一気に親近感を得ることができます。

2:採用

ブランディングに通じる部分も多いですが、YouTubeを採用に活用するのも非常に有効です。
若手社員を中心に映像を通じて普段の様子や活躍ぶりを発信することで求職者にとっては多くのことが伝わります。

会社の雰囲気、社員の様子、オフィスの状況…。まさに百聞は一見に如かず。
これから働こうと考えている求職者に対し、人間性をにじませた等身大の会社の姿を映像で伝える。

それによって求職希望者を増やせるだけでなく、ミスマッチも減らすことも可能になるのです。

3:販促・PR・チュートリアル

代表的なパターンの一つ言えるのが販促でのYouTube活用です。
例えば製品メーカーなら販売担当者が製品の良さや使い方を詳細に説明する。

サービスを提供する会社ならサービス内容を分かりやすく伝える。飲食店ならメニューやおすすめ料理をスタッフが食レポしてみる。
ただし、注意しなければいけないことがあります。
決してCMをつくるわけではないということです。視聴者が求めているのはあくまで有益な情報。
必ずしも企業の製品・サービスの潜在顧客とは限らないのです。

会社としての強みや専門性を、一般視聴者にも役に立つような形でコンテンツを企画し、見て得をするような動画として配信しなければ、マイナスの効果になりかねないことは理解しておきましょう。

4:教育系

提供するサービスが教育関係ならYouTubeとの親和性は非常に高いといえます。
例えば予備校なら、講師がそのままカメラの前で講義するだけでも有益なコンテンツとなります。

セミナー講師が会場での映像をコンテンツ化するのもありでしょう。
あるいはカメラの前で撮影し、それを配信するのもいいかもしれません。少し変則の使い方として社内教育に活用することも可能です。
社員研修用の動画を作製し、YouTubeをその設定で限定公開にするのです。
もしも全国西者がある企業ならそれで一斉研修が実現するわけです。そこから発展させ、社外研修のビジネスへつなげていくのもいいかもしれません。

5:ハウツー

総合的なサービスや製品を扱う企業ならハウツー動画を作成し配信すれば注目を集められるでしょう。
例えばホームセンターなら、日曜大工のやり方や上手な植物の育て方などを担当の販売員が顧客に説明するように実践すればかなりのキラーコンテンツになる可能性があります。

料理人が簡単なランチの作り方などを公開するのも人気が出そうです。
ハウツーものは検索されやすく、寿命が長いため一度作れば継続的にアクセスを稼げるというメリットもあります。

商品の使い方解説で売上が倍増する事例も

企業がYouTubeチャンネルの活用を考える際、「商品の使い方解説」は非常に有効な領域の1つです。
メーカー側・企業側が考えている以上に「ユーザー側が商品の使い方を理解していない」というケースは多々あります。

商品を扱う製造メーカーは使い方解説動画を、食品メーカーや飲料メーカーであればアレンジレシピや使い方を解説してみてください。

6:実験・デモ

開発系の企業なら見せられる範囲で実験の様子やデモンストレーションを動画で公開するのも面白いでしょう。
通常はみることができない様子をYouTubeを通じて公開することで注目度は高まりますし、それで興味持った人が就職してくれる可能性も考えられます。研究者が個性的な人物なら思わぬ形で注目浴びる可能もあるでしょう。

7:ユーザーインタビュー

企業がYouTubeを活用できる場面として注目したいのが「ユーザーインタビュー」です。
ユーザーインタビューをYouTubeで行うことで顧客との新たな接触コミュニティが形成されるほか、購買心理において実際のユーザーの声やモデルケースは大きな広告効果を生み出します。

企業のYouTUbeチャンネルを活用したい場合にはぜひ取り入れて欲しい要素です。

マーケティング視点でみる企業のYouTube活用メリット

企業がこぞってYouTubeを活用するのはそれだけのメリットがあるからです。
ここでは主にマーケティング視点で7つのメリットを紹介します。

マーケティング視点でみるYouTube活用メリット

マーケティング視点でみるYouTube活用メリット

1:多様な層へのリーチが可能

YouTubeは性別年齢問わず多様な層が利用するプラットフォームに成長しています。
また、国内はもちろんアップした動画が海外でバズを起こすケースも多く、企業からすれば新たな顧客層の開拓に活用できる宣伝媒体となっているのです。

企業がYouTubeを活用する際に、新規ターゲットやユーザー層へのテストマーケティングの反応を見ることができるというポイントは大きなメリットになるのです。

2:分かりやすいフォーマットでファン獲得・販売増

マーケティングの大きな目的にファン獲得・販売増があります。
YouTubeはそれを達成するのに非常に理にかなっています。

動画というフォーマットは写真や紙媒体よりも受け手側の理解度が断然高まります。
また、テレビCM等に比べてもYouTube動画は時間を長く設定できたり、シリーズ化してファンをチャンネルに没頭させることができる為、販売増につながりやすい媒体だと言われています。

また、コミュニティ形成や親近感というポイントでもYouTubeにはメリットがあります。
なぜなら、動画を通じて顧客との距離が一気に縮めることができるからです。。

例えば製品メーカーの研究員が、製品のポイントを開設する動画を配信したとします。
通常なら会えない人が動画を通じて製品について解説してくれる。その姿を見るだけでその人への愛着がわき、商品への興味も強くなるでしょう。
しかもYouTubeにはコメント欄があり、意見をもらうことができる。
うまく関係を構築し、コミュニティ化することでインバウンドでファンになってもらい、さらに商品販売にもつなげることも可能なワケです。

3:海外展開

YouTubeの大きな魅力は世界20億人のユーザーに情報発信できることにあります。大げさに聞こえますがビジネスで考えれば決してそんなことはないのです。
技術力の高い町工場が、そのすごさを動画で分かりやすく解説する動画を作成したとします。

国内では地味すぎて注目されなかったとしても、海外のどこかの国にとっては非常にニーズの高い技術である可能性は十分にあります。
本来ならあり得ない出会いがYouTubeの絶大な影響力によって実現する可能性があるのです。
最初から海外展開を見据えて英語の字幕を付けた動画で配信すればその可能性はさらに広がるでしょう。

世界進出への道があるというのは、YouTubeがもたらす大きな活用メリットといえるでしょう。

4:拡散やメディア露出機会の増大

SNSが発展する現代では「バズ」と呼ばれる大規模な拡散がネット上で起きることも珍しくありません。
特にYouTubeはバズが起きやすいメディアの1つですので、しっかりとユーザーに向き合ってコンテンツを作成することでポジティブなバズの恩恵を受けられる可能性が高まります。

広く情報が伝わるのはYouTubeの大きな魅力のひとつですが、マスへのリーチにも大きく貢献します。

YouTubeを見たテレビメディアからの取材依頼が舞い込む可能性が高まるということです。
その理由はシンプルです。画質や構成の違いはありますが、同じ動画。つまり、テレビ的に使いやすいのです。
もしも専門性が高くその情報をマメに発信していたとします。

それに関する話題が盛り上がっていれば当該者に専門家として出演オファーが来る可能性が高まるハズです。
トーク力が高ければその確率はさらに高まるでしょう。
テレビ局では常にそうした情報にアンテナを張っていますから、個性がある、トークがうまい。
そんな社員がいれば“YouTube要員”として抜擢することで、その活用効果は倍増するかもしれません。

4:蓄積効果

企業に限らないことですが、YouTubeの運営は簡単ではありません。
しかし、継続的に更新を続けていて損することはありません。

なぜならコンテンツが蓄積されるほど、YouTubeを視聴してもらえる可能性が高まるからです。
5本より10本よりより。20本。50本より100本…。蓄積されるコンテンツの数が増えるほど、見られやすくなる仕組みがYouTubeにはあるのです。

このことを蓄積効果という人もいますが、これについては別の項で詳しく説明します。
いずれにせよ、その効果はテキスト以上ともいわれていますから、根気よく続けて恩恵を享受しましょう。

5:ユーザーとのコミュニティ形成

ユーザーとのコミュニティ形成

ユーザーとのコミュニティ形成

ユーザーとのコミュニティ形成ができるというポイントも企業がYouTubeを活用する上での大きなメリットとなります。
動画へのコメント機能ではユーザーの率直な意見を吸い上げることができる他、質問やリクエストなどから新たなビジネスチャンスに繋がるということも少なくありません。

また、ユーザーの心理からすると企業がYouTubeに参入することで「自分の使用しているプラットフォームに現れた」という事実が親近感に繋がるという効果もあるようです。

そして何より「チャンネル登録者」の存在は大きなメリットを生み出します。
登録者へのアプローチが常に可能になる為、企業にとって難しい課題であるダイレクトマーケティングの1つの手段になり得るのです。

6:動画検索需要への対応

企業がYouTubeを活用するメリットとして「動画検索需要への対応」は今後もっと大きな意味を持つでしょう。
若い世代を中心に、購買意思の判断の際に動画検索が用いられるケースは年々増加しています。

また、5G時代を迎え大手検索プラットフォームも動画検索の精度向上などを行っており、企業にとって価値の高い「検索上位表示」を勝ち取る為にもYouTubeチャンネルの運営に注力する必要があるのです。

7:単体での収益化の可能性

企業がYouTubeを活用するメリットとして最後にご紹介するのは、YouTube単体での収益化の可能性があるというポイントです。
YouTubeはビジネスツールとして有用であり、タイアップ案件の獲得やYouTube広告の掲載も可能な為、独自でマネタイズを行うという意味でも活用するメリットがあります。

2020年に流行した新型コロナウイルスなど、マーケットの急激な変化が起きた際に複数の収益軸を持っているということは企業にとって大きなメリットになり得るのではないでしょうか。

企業のYouTube活用にはデメリットも?

企業がYouTubeチャンネルを活用する上で理解しておかないとけないのが、デメリットもゼロではないというポイントです。
参入障壁が低く、デジタルマーケティングのトレンド的な要素もあるため深く考えずのYouTubeに参入すると、企業として厳しい状況に陥る可能性もあります。

企業のYouTube活用におけるデメリットを見ていきましょう。

企業のYouTube活用にはデメリットも?

企業のYouTube活用にはデメリットも?

1:チャンネル運営にはコストがかかる

YouTube自体は無料で利用可能なプラットフォームですが、企業として相応のクオリティの質と成果を求めるのであれば、社内の専任担当者や関係者の人的リソースが大きく割かれることは言うまでもありません。

また、動画の撮影や編集など制作業務は専門性を有することから外部に発注することもしばしば。
企業のチャンネル運営プロジェクトのキャッシュフローまで考慮した戦略策定が予め必要になります。

2:動画領域での競合性

企業がYouTubeチャンネルを活用すれば必ず成果が上がると考えている方がいれば要注意です。
トレンド的な広がりを見せるYouTubeマーケティングに参入する企業は多く、きっとあなたの企業の競合会社でもいくつか取り組んでいるはずです。

競合性が過激化するYouTube動画の領域で成果を上げるのであれば、それなりの工夫とコストがかかることは覚悟しておくべきでしょう。

3:企業がYouTubeチャンネルを運営するリスク

企業のYouTube活用におけるデメリットとして最後にご紹介するのは「チャンネル運営のリスク」です。
ネット社会・SNS社会では炎上を含め、企業や個人のイメージを阻害するような問題が起きやすくなっています。

YouTubeにおいてもそれは同様で、どんなに小さな火種からでもブランドイメージを傷つけるトラブルが起きる可能性は少なくありません。
チャンネル運営のリスクについては下記の記事も参考にしてみてくださいね。

企業がYouTubeを活用するリスクは?企業YouTubeチャンネルの運用注意点5選

企業がYouTube活用を成功させるポイント

企業がYouTubeを活用するにはそれなりのポイントを押さえておく必要があります。

そうでなければせっかく初めても徒労に終わりかねないからです。ここでは企業がYouTube活用を成功へ導く8つのポイントを解説します。

企業がYouTube活用を成功させるポイント

企業がYouTube活用を成功させるポイント

1:コンセプトや目的、チャンネル運営方針の明確化

企業がYouTube活用を成功させるポイントとして最初にあげられるのは「コンセプトや目的の明確化」です。
YouTubeチャンネルを成長させる前提として、「チャンネル運営方針」の策定は非常に重要なポイントです。
チャンネル運営方針は全ての施策の基盤となる大切な項目です。

ベースとなるチャンネル運営方針が定まっていないと、登録者数を増やす為の施策を行っても効果にムラがあったり、チャンネルの運営メンバー内でも認識やトンマナに差が出てしまう可能性があります。

YouTubeチャンネルの運営をビジネスとして認識し、事前にコンセプトや目的を社内で共有しておきましょう。

2:最初は質より数

YouTubeを運営する上で重要なのは継続することです。
前述した蓄積効果によってコンテンツ量が増えるほど視聴される可能性が高まるからです。蓄積効果は、コンテンツが溜まり、カテゴリー分類できるようになってくるとYouTube内で関連動画として掲出され、視聴者の目に触れる機会が増えることをいいます。

ひとつの動画ではそのテーマのみですが、コンテンツがたまりその内容に幅が出てくると多様な視聴者のニーズに応えられるようになるというワケです。

YouTubeはこのアルゴリズムがAIも絡め高度に発達しており、思わぬ層へのリーチが可能になるのです。

3:コンテンツ展開は戦略的に

質よりも量を重視し継続することが大切といっても、コンテンツを作り続けるのは大変です。
編集のプロではない企業の担当者がコンスタントに更新を続けるのは高いハードルです。

この問題を軽減するには、自社の財産を総動員する必要があります。製品・サービスの特長・強み、社長のキャラクターや趣味、社員の趣味・特技など使えるものは全て使う。

それ位に社内リソースを棚卸し、その上でコンテンツにどうやって落とし込んでいくのかを練り込んでいく必要があります。

行き当たりばったりでは何とかコンテンツを更新し続けられても徒労に終わります。
中身がなければ視聴されないどころか、企業価値までも落としかねません。
だからこそ企業としてYouTubeを活用する場合には、社内リソースを最大限に活用し、戦略的に取り組むことが重要なのです。

4:ユーザーファーストを徹底する

企業がYouTubeを運営することで動画制作の自由度は大幅に高まります。
企業は思うままに動画を制作し、配信できるのです。ただし、自社の利益だけを考えたコンテンツはご法度です。

製品メーカーが、自社の製品をただ説明するだけではその製品に興味がある人にしか見る価値はありません。
不特定多数にリーチできるメリットを最大限に生かすためにもユーザーにとって有益であることを優先しなければ、YouTubeを活用する意味はないのです。
見られやすいコンテンツの特徴として面白系もありますが、それが単に注目されるためだけなら一度はみられても継続的に視聴してもらうのは難しいでしょう。

それよりも見て得するような情報を提供することを意識する。そこが最重要です。

5:視聴ニーズに応える

どんな動画を配信するかは、YouTube運営における悩ましい課題です。

とはいえ、YouTubeはどんなテーマが注目されているのかを知ることが可能です。
手軽なものでいえば、YouTubeの検索窓に関連ワードを入れるとプルダウンされて出てくるサジェストワードがあります。
これみることで自社に関連して動画でいまどんなものが見られているのかをおおよそ知ることができます。

YouTubeに標準装備されている解析ツールを使うことで視聴層や視聴時間も確認できます。
これらを活用し、そうしたデータからコンテンツの内容を考えれば独りよがりならない、ニーズに合った動画配信ができるハズです。

6:多様な層を意識する

動画メディアとして、テレビに取って代わったYouTube。電波を介した動画配信かネット配信かという他に大きな違いがあります。

それは視聴者が能動的に視聴しているということです。このことはマーケティングの観点でいえば大きなポイントといえます。
なぜなら視聴してもらえている段階で見込み客になる可能性が高いからです。

見たいから見ている。つまり配信された動画に興味や有益性を感じているのです。だからこそコンテンツの内容は練り上げ、視聴者にとって有益であることを強く意識する必要があるのです。
それができていれば、動画を最後まで見てもらえ、さらには他の動画を見てもらえる可能性が高まります。企業戦略的には若者にリーチしたいとしても、シニア層にも受け入れられる様なコンテンツを配信することで思わぬ市場に突き当たる可能性もあります。

視聴を能動的にしていることを念頭に、あえてあまりターゲット層にとらわれずコンテンツ作りに取り組みましょう。

7:品質のケア

YouTubeの運営には質を犠牲にしても継続することが重要といいました。とはいえ、企業として公式に動画を公開するワケですから最低限のクオリティは担保する必要があります。
方法は2つあります。ひとつは機材に少しコストをかける。もうひとつはプロに外注することです。

自由度があるのがYouTubeの魅力ですからできれば内製したいでしょうが、初期フェーズだけでもプロに依頼し、指導もしてもらうという契約をしてスキルアップしていくならやってみてもいかもしれません。

いい機材を購入しても使いこなせなければ無意味ですから、可能ならそうした選択も検討しましょう。

8:ジャンル問わず見られている動画の特徴を分析する

プラットフォームにはそれぞれ特性があり、YouTubeも例外ではありません。
競合チャンネルの分析や、自社コンセプトにこだわることももちろん大事ですが、「YouTubeというプラットフォーム上でジャンル問わず見られている動画の特徴を分析する」というポイントもおさえるようにしましょう。

動画の構成や企画、編集方法に共通点やトレンドがあれば、企業チャンネルに取り入れてみることも有効なテストマーケティングになります。

YouTube活用で見るべきKPI

KPI

KPI

ここまで企業がYouTubeを活用しやすい領域やメリット、成功の為のポイントをご紹介していきましたが、最終的に企業YouTubeチャンネルで成果を出している会社が行っているは「KPI分析」です。
ここでは簡単に、YouTube活用における見るべきKPIをご紹介していきます。
分析に関する詳細が知りたい方は下記の記事を参考にしてみて下さい。

【初級編】YouTubeチャンネルの分析方法は?アナリティクスの見方や見るべき指標を解説

1:視聴回数

企業がYouTubeを活用する上で絶対みチェックすべきKPIの1つが視聴回数です。
どれくらいの数動画が再生されたのかを知ることで、投稿した動画やチャンネルの成果を知ることができます。

動画を制作・投稿した段階でゴールだとは思わず、その後のKPIをしっかり追うことが大切です。

2:再生時間

再生時間も企業のYouTube活用で非常に重要なKPIとなります。
動画がどれくらいまで再生されたのか、どのあたりで視聴者は見るのをやめてしまったのかを分析するためのKPIです。

投稿した動画の長さに対して再生時間が短い場合は、ユーザーの求めているコンテンツを企業側が理解できていない可能性も高いです。

3:チャンネル登録者数

チャンネル登録者数はいわばファンの数と言い換えることもできるKPIで、企業チャンネル運営の目標数値として設定するべきものです。
チャンネル登録をしてくれているファンには、動画投稿やストーリーで直接的な訴求がかけれる他、再生時間や再生回数が伸びやすい傾向もあるため、プレミアムな視聴者ということになります。

4:インプレッション数

プラットフォーム上でユーザーに動画が表示された回数を示すKPIです。
企業が投稿した動画をたくさんのユーザーに届けるには、まずは表示されることが大切。

YouTubeSEOや関連動画への表示KPIはしっかりと追っていくべき指標です。

KPI

KPI

5:インプレッションのクリック率

表示回数は増えて来たが再生回数は低い。そんな悩みを抱えるチャンネル担当者はインプレッションのクリック率をKPIとして抑えるべきです。
YouTubeチャンネルの運用で最も大切なポイントが「サムネイルの選定/タイトルの選定」だと言われています。

有名YouTuberといわれるほど成功しているチャンネル運営者はサムネイルやタイトルの変更とインプレッションのクリック率を見比べてABテストを行っています。

6:視聴維持率

どれくらい視聴時間を保てたのかを示すKPIが視聴維持率。
YouTube Studioではチャンネル内の全動画の平均視聴時間や、YouTube上にある類似した動画の平均値と比較してみることができます。

ある程度のチャンネル登録者や再生回数が増えてきた企業チャンネルは絶対に確認するべきKPIです。

視聴維持率

視聴維持率

YouTubeを活用している企業事例

YouTube活用を成功させるにはどうすればいいのでしょうか。

最もシンプルな答えは、成功事例をチェックすることです。
ここでは大小企業のお手本になる公式ブランドチャンネルを4つ紹介します。

ぜひ参考にしてみてください。

トヨタ自動車

トヨタ自動車

トヨタ自動車

https://www.youtube.com/user/toyotajpchannel

日本を代表する自動車メーカーが運営する公式チャンネル。
資本力があるので同じようにするのは難しいかもしれませんが、コンテンツの内容、映像クオリティ、情報のカテゴライズなど全ての面で洗練されており、ここを見るだけでトヨタ自動車が目指している方向性が十分に伝わってきます。

企業YouTubeチャンネルのひとつのお手本といえるでしょう。

コメリ

コメリ

コメリ

https://www.youtube.com/channel/UCaiHSqdVK99hoFO2Y7MTSQw
日本一の店舗数を誇るホームセンター・コメリの公式チャンネル。

日用品の使い方やおすすめ商品の紹介など、商品PRと有益情報をうまく盛り込んだ動画でファンづくりと新規顧客の開拓にうまくつなげている事例です。

企業のYouTube活用の王道スタイルのひとつといえるでしょう。

竹虎

竹虎

竹虎

https://www.youtube.com/user/taketora1894
高知県の竹細工メーカーの公式チャンネル。

「地方」で「竹細工」ということで衰退イメージが頭に浮かんでしまいますが、むしろ元気いっぱいで世界を市場にするほどの勢いとパワーを持っています。

その源は、巧みなWeb戦略です。
公式Webサイトは現地から竹のにおいや職人のこだわりが伝わってくるような熱があり、同社の売り上げに大きく貢献しています。YouTube活用も自然の流れという感じで、練り上げた企画と飽きさせない内容で多くのファンを獲得し、同社の発展に大きく貢献しています。

個性や技術力に自信のある製品メーカーにとって、お手本にすべきチャンネルです。

レッドブル

レッドブル

レッドブル

https://www.youtube.com/user/redbull
オーストラリアのRed Bull GmbHが販売するエナジードリンク『レッドブル』の公式ブランドチャンネル。

同社の開催イベントや保有するプロスポーツチームの活動を高品質の動画で配信しています。
事業拡大と企業リソースを最大限に活かす場所としてYouTubeを活用しており、YouTube運営をする企業が目指す、ひとつの目標といえるチャンネルです。

まとめ

企業の事業活動とYouTubeは親和性が高い。それが企業がYouTubeを活用すべきシンプルな理由です。
ネットの浸透で誰もが情報発信できる時代が到来しました。そしてYouTubeが、ネット動画をその主役に押し上げたのです。

テキストベースの数倍のパワーを持つ動画は、企業が等身大の姿を伝えるメディアとして最適であり、事業の推進を加速させるパワーを秘めています。

いかにすれば多く見てもらえるのか。ひいては事業活動の利益に直結させられるのか――。
施策はいろいろありますが、実は企業、そしてその製品やサービスに魅力があればYouTube活用は半分は成功したようなものなのです。YouTubeには企業がその魅力を伝えるためのすべての要素が備わっているからです。

情報伝達、エンゲージメント育成、コミュニティ形成…。企業と顧客の関係を理想的に高めていく為に必要なすべてがYouTubeには凝縮されています。

その意味では企業が本当にユーザーを満足させるだけの製品やサービスを提供できているのか。
それが問われるのがYouTube活用で成功をつかめるかの最大のポイントであり、これからの時代に勝ち残っていくための条件といえるかもしれません。

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